小規模地熱発電事業者向けに事業支援ツールを開発

再生可能エネルギー導入拡大が望まれる中、地熱は太陽光や風力と異なり安定したエネルギー出力が得られるため、ベースロード電源としても注目を集めています。特に日本は世界第3位の地熱資源ポテンシャルを有しており、地熱発電技術の開発に大きな期待が寄せられています。

このような背景から、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2013年度に「地熱発電技術研究開発」事業を立ち上げ、地熱資源の利用拡大につながる技術開発を実施してきました。

今回、そのテーマの一つである「IoT-AI適用による小規模地熱スマート発電＆熱供給の研究開発」（2018～2021年度）において、一般財団法人電力中央研究所（電中研）と一般財団法人エンジニアリング協会（ENAA）は小規模地熱発電事業の最適な運転管理を支援するツール「GeoShink™（ジオシンク）」と、収益向上を後押しする「事業性評価支援ツール」を開発しました。

「GeoShink™」は、IoT技術を活用しバイナリー発電設備を一元的に状態監視します。電中研が開発した発電プラント向け熱効率解析ソフト「EnergyWin®」と連携することにより、機器などの異常予兆を検知するとともに、最適な運転管理を支援します。また、「事業性評価支援ツール」は事業収支を見える化する機能と設備の点検・修理時期の検討など最適な運用をサポートするシミュレーション機能により、地熱発電事業の収益向上を支援します。これらのツールは地熱発電のほか、バイオマス発電や廃熱発電などにも使用できます。

従来、小規模発電事業者は、コスト面の課題などから大規模発電事業者と同等の運転管理が困難なため、発電所の事業性や運転効率、各データの変動、異常の兆候などは感覚的あるいは定性的な把握にとどまっていました。しかし今回開発したIoTを適用したこの支援ツールを導入することで、これらを具体的な数値やグラフとして見える化することができ、事業収益の向上が期待できます。