「ＡＩ開発支援プラットフォーム」を共同開発

ポイント

• 医師がＡＩ技術を開発できる研究基盤システム「ＡＩ開発支援プラットフォーム」を開発しました。
• 本「ＡＩ開発支援プラットフォーム」では、臨床現場で使われている画像診断環境に近い操作感で効率的かつ直観的に画像の閲覧やアノテーションができるなど、高度な工学的知識がなくても、学習データの作成から学習の実行・評価までの一連のＡＩ開発プロセスが実行できる環境を提供します。
• 今回の成果により、ＡＩ技術を活用した画像診断支援技術の研究開発の加速が期待されます。
• 今後、「ＡＩ開発支援プラットフォーム」の研究活用と有用性の検証を進め、富士フイルムが製品化を目指します。

富士フイルム株式会社（社長：助野 健児、所在地：東京都港区）と国立がん研究センター（理事長：中釜 斉、所在地：東京都中央区）は、プログラミングなどの専門知識がなくても医師や研究者が自身で画像診断支援のＡＩ技術（ソフトウェア）を開発できる「ＡＩ開発支援プラットフォーム」を共同で開発しました。

一般的に、画像診断支援ＡＩ技術を開発する際には、複数のツールを活用して、ＡＩに学習させるためのデータを多数作成し、どのような学習方法で学ぶかの学習モデルを設計のうえ、学習を実行します。現状では、一般に普及しているアノテーション・ツールは医用画像に最適化されておらず、その後の学習過程においても個別のツールを使いこなす必要があるなど、一連の開発プロセスを実行するには、高度な工学的知識が必要です。

本プラットフォームに搭載された機能を利用することで、これまで画像診断支援ＡＩ技術の研究開発に要していたＡＩ開発を行うためのソフト・ハード両面での環境構築、学習モデルの設計に必要な高度な工学的知識の習得が不要となり、また多数の学習データ作成のための加工（アノテーション）および管理に医師が費やしていた膨大な時間を削減することができます。

これにより、臨床現場で多くのニーズや期待がありながら、上記のようなさまざまな障壁があったＡＩ技術の活用に研究機関や医療機関が取り組みやすくなり、画像診断支援ＡＩ技術の研究開発の加速が期待できます。

今後、国立がん研究センター内の複数の研究テーマで、本プラットフォームの研究活用と有用性の検証を進め、富士フイルムが製品化を目指します。なお、本研究は、令和３年４月１６日に日本医学放射線学会総会で発表されます。